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    カテゴリ: 株式

    1: 2017/01/13(金) 10:37:11.00 ID:CAP_USER9
    米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)は12日、米著名投資家ジョージ・ソロス氏(86)が、昨年11月の米大統領選でトランプ氏が勝利して以降、大方の予想に反して大幅な株高となったことで10億ドル(約1100億円)近い損失を出したと報じた。

    同紙によれば、ソロス氏は大統領選後に株価が下落すると予想して投資戦略を立てた。
    だが、実際にはトランプ氏の経済政策に対する期待感から連日株価が高騰する「トランプ相場」が進行。
    昨年末までに多くの投資をやめたが、損失が膨らんだという。 

    http://news.livedoor.com/article/detail/12535107/

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    1: 2016/02/23(火) 10:45:13.69 ID:CAP_USER.net

    http://www.mag2.com/p/money/7501
    今回の世界同時株安の仕掛け人として、かつて英イングランド銀行との対決にも勝利したジョージ・ソロス氏の巨額資金を
    運用するソロス・ファンド・マネジメントなど、世界的に名の知れたヘッジファンドが浮上しています。彼らはどんな点に目をつけ、
    円買い・日本株売り攻撃を仕掛けたのでしょうか?(『FPO公式[FX・株式投資 応援メルマガ]』藤ノ井俊樹)

    今回の株安で+30%の利益?ジョージ・ソロスの着眼点とは
    巨大ファンドの「一発逆転、一人勝ち」
    1月から続いている世界的な株式相場の動揺…。
    日本市場に限っていえば、史上初めてのマイナス金利導入という、大ヒットアニメ「宇宙戦艦ヤマト」の“波動砲”級の威力がある
    黒田バズーカ第3弾をもってしても、年初来▲20%以上も売り込まれるくらいなので、ダメージはけっして小さくないと言えそうです。
    もっとも今回は第2弾のような直接攻撃ではなく、効果のほどが不透明な賭けだったかに見えます。
    成功するか否かはもうしばらく作戦行動を見守る必要があるのでしょうが、まだ大和の国には財政出動とマイナス金利幅拡大、
    直接介入額増額といった手段が残されているとはいえ、あまり時間をかけすぎるのも、どうかと思いますね。
    さて、ここにきて、どんなヘッジファンドがどんな点に目をつけて、今回の世界同時株安を仕掛けたのかが分かってきました。
    もちろん、情報が全て開示されるわけではありませんので、あくまでも“噂の域”を出ないことをあらかじめ断わっておきますが…。
    今回の仕掛け人は世界的に名の知れたヘッジファンドが浮かんできています。いったいそれはどこか?
    英イングランド銀行との対決も勝利した、あの伝説のジョージ・ソロス氏の巨額資金を運用しているソロス・ファンド・マネジメント。
    そして、欧州最大級の英国のブレバン・ハワード・アセット・マネジメントなど、為替の動向などをうまく利用して運用しているヘッジファンド会社たちです。
    現在のところ、この短期間で運用額のおよそ30%もの利益を得ているらしいともっぱらの噂です。
    要するに、これら巨大ファンドらの一人勝ちの様相というわけです。
    つまり、このことが今なお“噂の域”というだけに、今回の世界的な株式市場の急落は多くの投資家が予想していなかった事態というわけです。
    ブレバン・ハワード・アセット・マネジメントは、ここ1~2年運用に苦しんでいたので、一発逆転といったところでしょう。
    ソロスやハワードは何に着目して日本株売りを仕掛けたか?
    これらの利益を得たヘッジファンドの視点は、このようなもの。
    中国の景気はどうもまだまだ悪い。
    2015年は米ドルが他通貨に対し、最も上昇している。
    中国人民元相場は、基本的に米ドルと連動しているので、人民元相場は、中国の景気が悪いにも関わらず上昇。
    中国の輸出が大打撃を受けて減少しているので、いずれは人民元レートを切り下げなくてはならない時期が来るだろう。
    そうなると中国以外でどこの国が最も影響を受けるだろうか?米国か?ドイツか?日本なのか…?間違いなく、日本だ!
    こういった連想で、日本の株式相場は割高になっている。また日経平均株価は、ここ数年ドル/円相場との連動性が高い。


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    1: 2016/02/20(土) 09:53:27.51 ID:CAP_USER.net

    http://diamond.jp/articles/-/86472
    「バフェット指標」では昨年夏から日本株は割高
    世界経済の「最悪のシナリオ」も想定すべし!
    闇株新聞が予測する世界の株式市場の行方
    リーマンショックから昨年までの株式市場は急落があっても値動きが落ち着くと、いつの間にか株価が回復し
    上昇基調に戻るパターンが繰り返されてきました。しかし、今年に入ってからの下落はいつまで経っても
    反転する気配を見せず「これまでとちょっと違うのでは」と感じている方も多いのではないでしょうか。
    経済の闇に光を当てる刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」は、最新号でその違和感の正体について
    解説しています。この相場「とうとう来るべきものが来た」と考えるべきかもしれません。

     最近の世界的な株価急落、長期金利低下、資源価格下落を理解し、さらに先行きを読む場合には、
    少なくともリーマンショック以降に世界経済や金融市場を取り巻いていた「常識」について、検証してみることが必要です。
     検証を重ねることによって、近い将来に現れる可能性のある「最悪のシナリオ」もおぼろげながら
    読めてきました。あまり目先のことではなく、やや中期的(3か月程度)を見据えた「概況」のようなものと考えてください。

    リーマンショック以降の株式市場の値動きは実体経済とはかけ離れたものになっていた
     リーマンショック後の日経平均の安値は7054円(2009年3月10日)、同じくNY株式の安値は6547ドル
    (2009年3月9日)です。このところの株式市場が急落しているとは言っても、先週末(2月12日)の
    日経平均は14952円でしたので安値から2.1倍、NY株式も15973ドルで安値から2.4倍の水準にあります。
     これに対し、日本の名目GDPはリーマンショック翌年(2009年)が471兆円だったのが499兆円(2015年/推定)と
    1.06倍にしかなっていません。米国の名目GDPは14兆4200億ドル(2009年)から17兆9700億ドル(2015年)まで
    1.24倍になっていますが、日米とも株価の上昇率が名目GDP成長率を大きく上回っています。
     ウォーレン・バフェットは、株式時価総額増加率と名目GDP成長率は長期的には収斂すると主張しており、
    両者を比較した「バフェット指標」で見ると日本株は昨年夏時点で割高であると警告していました。

     これは日経平均が中国ショックで急落する前のことですが、今から考えると日本株は
    (NYを含む世界の株式も多かれ少なかれ)割高だったため、中国ショックの影響もより大きく出てしまったことになります。
     もっと大雑把に「世界の株式時価総額」で見てみましょう。リーマンショック直後の35兆ドルが直近では56兆ドルと、
    やはり1.6倍になっています。ちなみにリーマンショック後のピークは71兆ドル(2015年5月)でしたので、その時点では2倍をこえていたことになります。
     世界のGDP総額については中国の数字が信用できないため掲載しませんが、リーマンショック直後から
    今日まで株式の時価総額並みに1.6倍になっているということは普通に考えてあり得ません。
     経済の実体をより正確に表すのは商品市場です(少なくとも本紙はそう考えます)。商品市場全般の
    値動きを示すCRB指数は、リーマンショック後の安値が200ポイント(2009年3月)、高値が368ポイント
    (2011年5月)です。先週末は160ポイントでリーマンショック直後の8割の水準でしかありません。
     原油価格は政治的要因の影響も大きいので単純な比較はできませんが、原油先物(WTI)はリーマンショック直後の
    1バレル=32.40(2008年12月)だったのが114ドル(2011年5月)まで上昇し、2014年7月から急落を繰り返して先週末
    は29ドルとリーマンショック後の安値を下回ったままです。?
     確かに株式市場はそれぞれの国の代表的な企業の集合体であるため、その時価総額はその国の付加価値を示す
    GDPよりも増加率が大きくて当然です。何より もリーマンショック以降は世界的に金融緩和・量的緩和が行われ投資資金が
    溢れ返っていたので株価や時価総額が増加するのも当然でした。しかし…
     いくらなんでもリーマンショック以降の株式市場と、実体の経済(GDP、CRB指数、原油価格.etc)のギャップが大きくなりすぎたのではないでしょうか!?


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